睡眠時間と「休めた感覚」を、働き方の点検項目にする

時間だけで、良し悪しを決めない

厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、睡眠の量を睡眠時間、質を睡眠休養感で捉え、両方を確保することが重要だとしています。成人は6時間以上を目安に必要な睡眠時間を確保するという推奨がありますが、ガイド自体が個人差や健康状態を踏まえる必要を明記しています。

朝に何時間寝たかだけでなく、起きたときに休めたか、日中の眠気や集中に支障があるかを同じ欄に記録します。時間が長いのに休養感がない場合や、短い時間でも無理をしている場合を見つけやすくなります。

睡眠時間の目安を満たしていても、眠気や不調が続くことはあります。目安を達成したかだけで自分の状態を判定せず、日中の機能と合わせて見ます。

勤務・環境・習慣を分けて記録する

睡眠ガイドは、光・温度・音などの環境、食事や運動などの生活習慣、カフェインや飲酒などの嗜好品、交替制勤務に関する注意点を扱っています。睡眠を本人の意志だけの問題にせず、仕事が終わる時刻、夜間の連絡、通勤、寝室の条件を分けて見ます。

一週間だけ、就床・起床、勤務の終了時刻、寝る前の画面やカフェイン、起床時の休養感を書きます。記録の目的は点数を競うことではなく、勤務や環境で先に変えられる条件を見つけることです。

生活の工夫で足りないときの条件

厚生労働省の「こころの耳」は、成人向けの睡眠の目安として、6時間以上の睡眠、光・温度・音への配慮、適度な運動や朝食、カフェインや酒などの取り方、眠れないときの専門家への相談を挙げています。できる項目から試し、何を変えたかを残します。

一方で、睡眠ガイドは、環境や生活習慣を改善しても睡眠休養感が得られない場合、睡眠障害やほかの病気が隠れている可能性を示し、医師への相談を勧めています。長く続く不眠や日中の活動への支障を、仕事の忙しさだけで説明して我慢し続けないことが判断の境目です。

職場側も、終業後の時間を点検する

睡眠ガイドは職場管理者なども活用する対象としており、個人の生活指導だけでなく環境整備を含めて作られています。終業後の連絡、交替勤務の切り替え、休暇中の業務連絡を見直すと、本人の努力だけでは変えにくい条件を点検できます。