学び直しを選ぶ前に、講座名より「使う場面」を決める

最初に、学びを使う場面を書く

文部科学省は「学び直しについて」のページで、リカレント教育に関する制度や情報をまとめ、大学などが行う教育の取組を紹介しています。講座を探す前に、今の仕事で増やしたい作業、転職後に必要な資格、まだ決めていないが確かめたい分野のどれに当たるかを一行で書きます。

この一行があると、修了証の取得だけでなく、学習後に提出する成果物や任せてもらいたい仕事まで見通せます。反対に、使う場面が思いつかないまま人気や難易度だけで選ぶと、受講後の評価を自分で確かめにくくなります。

給付の対象かを、公式情報で確かめる

厚生労働省の教育訓練給付制度では、厚生労働大臣の指定を受けた講座が対象となり、現在指定を受けている講座は教育訓練給付金講座検索システムで検索できます。講座名に「給付対象」と書かれているだけで決めず、指定の有無と講座の種類を公式検索で確認します。

受給できるかどうかは、講座の指定だけでなく、雇用保険の加入期間など受講者側の条件にも左右されます。申込みの前に、講座の指定状況と自分の手続要件をハローワークや公式案内で確認するのが安全です。

授業料以外の負担を表にする

厚生労働省の受講希望者向けQ&Aでは、教育訓練給付の対象となる教育訓練経費は、原則として本人が教育訓練施設に支払う入学料と受講料の合計と説明されています。検定試験の受験料、必ずしも必要でない補助教材費、交通費、パソコンなどの器材費などは含まれないとされています。

そこで、受講料、教材、試験、移動、学習時間を別の欄にし、給付を差し引く前後の金額を記録します。生活費や勤務時間を圧迫するなら、短い講座、会社の研修、公開講座など同じ目的に届く別の道と比べます。

修了後に使う場面が職場にない場合は、学習内容を公開課題や自主制作で試す方法もあります。ただし、それを実務経験と同じものとして求人先に示すのではなく、学んだ範囲と試した条件を分けて説明します。

学び終えた後の判定を置く

受講前に「何ができれば次へ進むか」を決めておきます。資格試験なら試験日と受験条件、仕事で使うなら完成させる資料や担当できる工程を置き、受講後に実際に使えたかを振り返る。国の制度や講座の指定は、個人の適性や成果を保証するものではないため、最後の判断は自分の目的と負担で行います。